魅力溢れる日本を世界に紹介します。
日本の情報を世界へ届ける
国を越えた人々の動きが活発になり、多くの外国人が日本に興味を持ち訪れるようになりました。
寿司をはじめとする日本食もブームとなり、アニメやファッションなども世界の注目を集めています。
しかしながら、 日本には外国人に知られていない魅力がまだまだ数多くあります。
私たちはすでに世界的な人気を博するものだけではなく、知られざる日本の魅力にもフォーカスし、世界の人々に日本をもっと知ってもらいたいと思っています。
私たち日本人自身があらためて日本のことを知り、 理解し、魅力を再発見していくことが重要であると考えます。
日本の魅力を世界へ発信し、 世界の人々と共に理解しあいフレンドリーなコミュニケーションを築き新しい日本を創っていくための一翼を担いたいと考えています。
日本におけるインバウンドメディアのパイオニア
「日本人自らの海外への情報発信活性化」を目指し、2000年4月に株式会社ファイネックスを設立しました。
当時、 日本を訪れる外国人は400万人あまり、 国際観光客到着数は世界36位と、 GDP世界2位の経済大国でありながら国際的な存在感は薄いものでした。
私たちは、「日本人自らが海外への情報発信を十分おこなっていなかったこと」にひとつの原因があると考え、 2000年9月に訪日外国人向け英語フリーマガジンatt.TOKYOの創刊準備号配布、 翌2001年4月に本格創刊いたしました。
その後、 誌名をatt.JAPANと改称し、 英語と中国語(繁体字)併記のマルチリンガルマガジンに進化し、 欧米豪はもとより成長著しいアジア系外国人への読者層の拡大を図りました。
さらにインターネット環境の進展する中、 ウェブサイトでの情報発信も強化し、 英語・中国語(繁体字・簡体字)・韓国語・日本語の5言語(現在はフランス語も加えた6言語)による日本紹介ポータルサイトを運営し、 海外に居住する人や訪日を検討している外国人、 日本で生活している外国人など多くの人々に向けて、 広く世界に情報を発信しています。
2009年には個人旅行客の増加著しい華人系マーケットに対応するためatt.JAPAN中国語(繁体字)版を創刊し、台湾・香港など中華圏での情報発信も行っています。
私たちはatt.JAPANで培ってきた経験をさまざまな分野で昇華させ、日本のインバウンドに貢献したいと考えています。
2018年、 訪日外国人は3000万人を超える
2018年、 日本を訪れた外国人は3119.2万人を数え、 2020年の訪日外国人数目標4000万人に向けて着実な増加を続けています。
2013年に初めて1000万人を超えた訪日外国人はこの5年間で3倍増以上の伸びを示しています。
2003年にスタートした「ビジット・ジャパン・キャンペーン」は、 2010年からキャッチフレーズを「YOKOSO! JAPAN」から「Japan Endless Discovery.」に変え、 積極的な訪日キャンペーンの展開や海外へのプロモーション活動を行い、 VISAの発給要件の緩和や円安なども追い風となり、 訪日外国人数は著しい伸びとなりました。
彼らの消費に伴う高い経済効果や地方周遊による地方再生への期待など、日本経済は訪日外国人の存在抜きでは考えられない時代となってきました。
2019年のラグビーW杯の日本開催、2020年の東京オリンピック・パラリンピック開催、2025年には大阪万博の開催も決まりインバウンド市場は重要な国家戦略として訪日外国人誘致がさらに推進されます。
事業案内
メディア事業
訪日外国人向けフリーマガジンの発行、ウェブサイトの作成・運営、国内外媒体の記事執筆・広告原稿制作などメディア関連の事業を行っています。
フリーマガジン att.JAPAN 多言語版[英語・中国語版(繁体字)]
日本人として日本を正しくアピール
私たちは、 外国人視点も踏まえながら、「日本人として何を正しく外国人に向けて伝えていくか」という発想をベースに情報を発信していくことが必要だと考えています。
外国人から見た日本という視点も大変重要ですが、彼らの視点だけに極端に依存することは、時に誤った情報発信に繋がることもあります。
私たちは、 日本についての深い知識をもとに興味本位ではない「日本の情報」を届けていきたいと考えています。
昨今、訪日外国人の増加に比例してリピーターの伸びも顕著になっています。一般的なガイドブックに載っている情報よりも詳しい、あるいはあまり紹介されていない情報を求める外国人旅行者も多くなってきました
。
私たちはatt.JAPANを核とした情報発信において、さまざまな切り口で鮮度の高い情報を届けることを心掛けています。リピーター読者やクチコミによる新規読者の増加などを通じ、 急速に読者層が拡大しており、 att.JAPANへの期待もますます大きくなっています。